投資顧問の良し悪しはどこで判断するべき?

<p>良し悪しの判断をする女性</p>

投資顧問の良し悪しとは、顧客への利益をどれだけ実現できるかという点で判断されることでしょう。
投資顧問といっても、投資一任をうけて運用する代理業と、投資の取組に助言する助言業がありますが、いずれにしても顧客に利益をもたらさなければ投資顧問としての意味はありません。

投資顧問はボランティアではなく、顧客から対価を得ているのですから、対価だか支払わせて損失をもたらすようではどうしようもありません。
ですが、投資に絶対はないため損失となってしまうことも当然のことながらあるのが実際の話です。

問題はその確率ではないでしょうか。損失を出す確率よりも利益を出す確率が高ければ良いのです。
早い話、総合的に利益となれば小さい負けや損失はあっても問題ではありません。
ですが、総合的に顧客に損をさせてしまうような投資顧問は、そもそもの存在意義を問われることになるでしょう。

そこで、投資顧問がどれだけの顧客に利益をもたらし、逆に損失をもたらしているのかを検証する場合に、どのようなデータを参考にし、どのように算出するのかは非常に難しい問題となります。

これは一概に、どうといえることはでありません。

例えば、ある有料プランで推奨した銘柄が株価2倍を達成したとしましょう。
一方、他の有料プランでは予想に反して株価が下がり、ロスカットとなってしまったとします。
この場合、勝ち負けで言えば50%50%ということになります。

しかし、2倍になったプランの参加者がたった10名で、ロスカットになったプランの参加者が50名いたとしたら、推奨した銘柄の勝敗は5分5分ですが、損失を出した顧客の数は利益を得た顧客よりも圧倒的に多いということになります。

有料プランへの参加人数は、情報料金によりまちまちです。
情報料金は提供される情報の精度や期待値により変わるわけですから、普通に考えれば情報料が高額のほうが利益を期待できるということになります。

情報料金が10万円のプランと1万円のプランであれば、1万円のプランの方が参加しやすいですから、参加者も多くなるのが必然的でしょう。
参加人数が少ない10万円のプランは株価2倍になり、参加人数が多い1万円のプランでロスカットになったとしたら、残念なことに損した人が多いという結果になるでしょう。
逆も然りですが。

こういう話以前に、有料で提供しているプランでロスカットになること自体がおかしいという考え方もありますが、投資に絶対はないのでこれだけは仕方のないことです。
そのため、投資顧問会社が「絶対に勝てる」「絶対に騰がる」などと断言することはありません。

もし、断言している投資顧問があったとしたら、逆に疑った方が良いでしょう。
なぜなら株などの有価証券の未来の動きを正確に予測することは不可能であるため、な断定的判断の提供による勧誘は金融商品取引法上で禁止されているからです。
つまりは、言い切ることは違反行為ということでもあるのです。

話がずれましたが、投資顧問の良し悪しは一概に計るのは難しいですが、助言業者において言えることは、やはり根本的には提供する情報の鮮度と確実性、推奨する銘柄の上昇率やフォローアップという点が重視されるのではないでしょうか。